NJ Publishing Sales - NJ Business Online

エヌ・ジェイ出版販売株式会社


2018.12.14 【セミナー】「管理職に求められるハラスメント対策」を開催 2/13(東京)・2/22(大阪) NEW!
2018.12.14 【講習会】「「働き方改革」直前チェックと企業対応」を開催 2/19(東京)・2/7(大阪) NEW!
2018.12.14 【お知らせ】図解とQ&Aですぐわかる労務管理の実務 改訂のお知らせ NEW!
2018.12.5 【お知らせ】年末年始の営業日程について NEW!
2018.11.16 【セミナー】「消費税軽減税率・インボイスの税務」を開催 1/16(東京)・1/17(名古屋)・1/24(大阪) NEW!
2018.11.8 【無料相談会】達人シリーズ・導入個別説明会を東京・名古屋・大阪で開催します NEW!
2018.10.30 【講習会】「法人税申告書作成の実務」を開催 12/12(東京)・12/18(大阪)
2018.10.30 【新刊情報】平成30年度版『法人税申告の実務全書』を11/7に発売
2018.09.11 【新刊情報】ハンドブック『2019年版 ビジネス便利帳』を発売
2018.07.13 【お知らせ】西日本豪雨による配送遅延について
2018.04.04 【キャンペーン】月刊『企業実務』通巻800号記念・読者様の「企業実務エピソード」-募集終了-
2018.02.20 【新刊情報】企業実務・増刊号『採用から退職まで 非正規雇用者の労務一切がわかる事典』を発行
2017.08.25 【インタビュー】『実践 経営実学 大全』刊行記念インタビューを掲載
2017.07.28 【新刊情報】書籍『実践「経営実学」大全』 8/1発売
2017.06.27 【お知らせ】 日本経済新聞に『企業実務』の広告を掲載しました
2017.03.06 【新刊情報】書籍『ケース別「事業承継」関連書式集』 3/6発売
2017.02.28 【新刊情報】書籍『就業規則の運用・見直しの実務とモデル規程集』 2/28発売
2017.01.10 【新刊情報】書籍『図解とQ&Aですぐわかる労務管理の実務』 1/10発売
2016.12.13 【新刊情報】中小企業の「役員報酬・賞与・退職金」「各種手当」支給相場 1/20発売
2016.12.13 【お知らせ】 『企業実務サポートクラブ』会員専用サイトがリニューアルしました
2016.11.03 【新刊情報】『法人税申告の実務全書』平成28年度版 を発売
2016.07.01 【お知らせ】 東京本部移転のお知らせ(7月19日より)
2016.06.09 【お知らせ】 7月13~15日開催/第4回「HR EXPO」出展しました ≪ ご来場ありがとうございました ≫
2016.03.16 【新刊情報】実務書『中堅・中小企業経営者のための 「事業承継対策」の立て方・進め方』を発売
2016.03.07 【特別販売】化粧箱入り『名言名句集成 中国篇』を数量限定で販売開始
2016.03.07 【新刊情報】実務書『事例でわかる「貸倒損失」処理の実務』を発売
2016.02.16 【セミナー】「あなたのオフィスと働き方を変える! 文書管理と次世代オフィス環境最新事情」(終了しました)
2015.11.27 【新刊情報】小冊子『これだけは知っておきたい!「ストレスチェック」実施のポイント』を発行
2015.10.26 【お知らせ】 『マイナンバー取扱規程・書式集』のダウンロードサービスを本日より開始
2015.09.07 【お知らせ】 『マイナンバー取扱規程・書式集』のダウンロードサービスを開発しました
2015.09.02 【お知らせ】 日本経済新聞に『企業実務』の広告を掲載しました
2015.08.20 【新刊情報】 小冊子「マイナンバー制 導入のポイント」を発売しました

1月セミナー「税率引き上げに備える!消費税軽減税率・インボイスの税務」 12月の1日集中講習会「主要別表から学ぶ 法人税申告書作成の実務」
セミナー・1日集中講習会の開催予定一覧 ≫

企業実務

業務を非効率化する「ボトルネック」を洗い出せ!

業務効率化を進めるうえで第一に行なうべきは「ボトルネック」の特定です。どのように自社の問題点に切り込み、最小の経営資源で最大の成果をあげるかについて掘り下げます。

続きはこちら
  • 何が効率を妨げるのか仮説を立てて検証せよ
  • 経理業務のボトルネックを抽出する
  • 総務業務のボトルネックを抽出する
  • ボトルネック解消策としてのAI等の活用

【経理・税務】貸倒損失をトラブルなく処理したいときの留意点

税法上、貸倒損失の要件はかなり限定されています。要件に該当しない場合は、税務調査等の際に寄附金認定されることもあるので、処理のポイントを押さえておきましょう。
≫ 企業実務 最新号はこちら

【人事・労務】中小企業がダイレクト・リクルーティングを成功させるには

ダイレクト・リクルーティングという採用手法が注目されています。
同手法によって中小企業が自社に適した人材の獲得を成功させるコツを解説します。
≫ 企業実務 最新号はこちら

【総務・法務】数値目標が設定された「過労死防止大綱」の内容を読む

これまでの過労死防止大綱では、長時間労働の削減等の重要性が提示されていましたが、このたび改定によって数値目標が明確に設定されました。その内容について読み解きます。
≫ 企業実務 最新号はこちら


PAGE TOP