エヌ・ジェイ出版販売株式会社
年10回開催されるセミナー（東京開催分）を毎回収録し、見たいところから頭出しが出来るよう見易く編集したDVDを販売しております。人気セミナーのDVDは在庫数が少なくなっておりますので、お早めにお申込ください。
従業員のモチベーションや生産性にも関わってくる賃金制度。各社さまざまな制度を運用されていることと思いますが、社会情勢や会社の状況の変化に合わせ、随時見直しを行なうことが重要です。最近では新型コロナウイルスの影響により新たな勤務体系を導入した企業も多く、このタイミングに賃金制度の見直しを検討している企業も多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、賃金制度設計や見直しに必要な基礎知識とともに、これからの時代に合った賃金制度の在り方について学んでいただくことで、自社の賃金制度見直しの手がかりをつかんでいただきます。
（収録時間：2時間18分12秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
神田靖美氏 【賃金コンサルタント】
人事制度のコンサルティング会社・リザルト株式会社代表取締役。修士（経営学）。（株）ナショナル証券経済研究所、（株）賃金管理研究所を経て、2010年リザルト株式会社設立。主に中小企業向けに、経営学の知見を活用した人事制度の導入をサポートしている。日本実業出版社『企業実務』に賞与相場、賃上げ相場の予測記事を20年にわたり執筆中。著書に『成果主義賃金を正しく導入する本』（2003年、あさ出版）。上智大学経済学部、早稲田大学大学院商学研究科MBAコース修了。
時間外労働の上限規制や割増賃金率の引き上げなど、働き方改革によって、従業員の労働時間管理はより一層重要性を増しており、労務担当者には、法律やガイドラインに則った適切な対応が求められています。一方で、コロナ禍によりテレワークや時差出勤など新たな勤務体系が緊急に導入され、労働時間管理に不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、「労働時間管理」の実務に必要な法律知識を解説するとともに、テレワークや時差出勤など柔軟な労働時間制度を運用する上でのポイントや留意点について確認し、これからの労働時間管理に対応していくための知識とノウハウを身につけていただきます。
（収録時間：2時間20分23秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
澤井清治氏 【特定社会保険労務士】
澤井国際事務所代表、一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会代表理事。特定社会保険労務士。企業の労務顧問、給与計算、評価者訓練、賃金制度の構築などを中心に社労士業務を展開している。
講師歴16年、LEC東京リーガルマインド専任講師として、社労士受験対策講座の通学講座及び通信クラスの収録講義を担当し、ブログSAWASENは10年以上、社労士受験生を励まし続けている。
著書「社労士1冊目の教科書」、「澤井清治の給与計算マニュアル」
決算書は、会社の経営状況を表す、経理担当者にとって大変身近な重要書類といえますが、損益計算書や貸借対照表の数字を追うだけでは、自社の状況を分析し、経営改善に役立てることはできません。
本セミナーでは、決算書（おもに貸借対照表、損益計算書）について、財務分析に必要な視点や、基本的な分析手法について学んでいただき、状況に応じてとるべき改善策のヒントをお教えします。
（収録時間：2時間26分39秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
高岸直樹氏 【税理士・二松學舍大学国際政治経済学部准教授】
1998年、税理士登録（税理士高岸俊二・直樹事務所）。上場会社からベンチャー企業まで、ニーズに応じた税務実務、経営を指導する一方、大学では会社法や金融商品取引法講義の教鞭をとり、税務と企業法務の両分野に精通。「企業実務」を始め、企業経営と法をテーマに執筆多数。2016年より二松学舎大学国際政治経済学部准教授（会社法、事業再生論）。
産前産後休業や育児休業、介護休業（休暇）の制度を整え、きちんと運用することは、従業員の働きがいを生み、人材の定着にもつながります。一方で、これらの取得にあたっては、給付金等の申請など、様々な社会保険手続きが必要になり、正しい知識に基づいた適切な処理が求められます。本セミナーでは、産休・育休・介護休業（休暇）について、基礎知識をしっかり踏まえたうえで、休業から復職までの一連の手続きについて、ポイントや注意点を確認しつつ、それぞれの制度を円滑に運用していくコツを解説します。
（収録時間：2時間41分03秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
矢島志織氏 【特定社会保険労務士】
志‐こころ‐特定社労士事務所代表／KOKORO株式会社代表取締役。
SEとして人事系システム開発に従事。その後、中小企業や上場企業の人事部にて人事労務全般に携わり、社労士合格後、勤務社労士を経て現在に至る。経営者の「志」を形に、そして多様な人財を企業の力に変えていくために組織コンサルティングを行なう一方、人事労務セミナーや企業研修講師としても活動中。
長時間労働や賃金、ハラスメント、メンタルヘルスなど、人事労務分野には様々なトラブルがつきものです。そんなトラブルを未然に防ぐため、また、トラブルになった場合に問題を最小限に抑えるためには、労働法の知識が必須となります。本セミナーでは、働き方改革やパワハラ防止法などの最新動向を含め、労働法の基礎について解説したうえで、トラブル事例や判例を挙げながら、実務における留意点を解説していきます。
（収録時間：2時間46分20秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
小宮弘子氏 【特定社会保険労務士】
大手都市銀行本部および100%子会社で人事総務部門を経験後、2003年にトムズ・コンサルタント株式会社に入社、現代表取締役社長。人事・労務問題、諸規程、賃金・評価制度の改定をはじめ、社内制度全般のコンサルティングを中心に行なう。 著書に『この1冊でポイントがわかる 「働き方改革」の教科書』（共著、総合法令出版）、『ストレスチェックQ&A』（共著、泉文堂）などがある。
固定資産に関わる会計・税務処理は、取得価額の決定や減価償却、資本的支出と修繕費の判定など、判断に迷うことが少なくありません。また、税務調査で目を付けられるポイントも多いため、しっかりと知識を身につけて正確な処理をする必要があります。本セミナーでは、固定資産に関わる会計・税務について、基本的な知識から処理のポイント、留意点などを、「取得」から「除却」までの流れに沿って解説します。
（収録時間：2時間42分08秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
田辺直樹氏 【株式会社ナオ企画 代表 ビジネス講師】
昭和63年12月、税理士試験合格。大原学園で簿記・税理士受験の専任講師として約25年間、教鞭をとる。平成22年1月に独立し、株式会社ナオ企画を設立。大原学園で培った講師のキャリアを活かし、“わかりやすくて、すぐ役に立つ”税務セミナー講師として活躍している。著書に『事例でわかる印紙税の実務』（日本実業出版社刊）がある。現在、松下公認会計士事務所にも所属。
令和時代最初の税制改正となる今改正では、オープンイノベーション促進税制など、経済成長に向けた新たな制度が創設されるほか、既存制度についても延長や見直しが行われるなど、中小企業に関わりのある制度についても様々な改正がなされています。中小企業が押さえておくべき改正点について、整理して解説していきます。 さらに、今般の新型コロナウイルス感染拡大に伴う経済対策として第二次補正予算に盛り込まれた様々な支援策について、ポイントとなるものをピックアップして解説します。
（収録時間：2時間28分10秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
今村仁氏 【税理士】
会計事務所を2社経験後ソニー株式会社に勤務。その後2003年今村仁税理士事務所を開業、2007年マネーコンシェルジュ税理士法人に改組、代表社員に就任。ビジネスサクセション株式会社、代表取締役社長。著書に「3か月でできる決算対策完全ガイド」、「会社設立5年お金にまつわる解決一切」等。商工会議所や金融機関などでのセミナーも実績多数。テレビやラジオにも出演。
全国各地で、地震や大雨、台風など、想像を超えるような災害が毎年のように発生するなか、企業にとって、社員を守り、会社を継続していくための事前対策は必要不可欠といえます。しかしながら、自社の防災対策に自信を持っているという企業は、実はそう多くはないのではないでしょうか。本セミナーでは、万が一の時のために今のうちに備えておくべきことは何なのか、実践的な対策をお伝えします。
（収録時間：2時間20分13秒）
一般価格 ：11,000円（税込）
サニーカミヤ氏 【危機管理アドバイザー】
元福岡市消防局レスキュー隊、救急隊、国際緊急援助隊員。元ニューヨーク州救急隊員。牧師・教戒士。人命救助者数は1500名を超える。内閣総理大臣表彰受賞。現在は危機管理アドバイザーとして活躍中。
欲しい人材が集まらない」「スキルの見極めができない」「採用しても、すぐに辞めてしまう」・・・中小企業が採用活動について抱える悩みは多く、人材の確保は喫緊の課題といえるでしょう。欲しい人材を採用し定着させていくために、人事担当者として何ができるのか、実践的なノウハウや秘訣を、事例を交えてお伝えします。
（収録時間：2時間2分53秒）
桐生英美氏 【社会保険労務士／産業カウンセラー】
日本経営サポート株式会社代表取締役。中小企業経営者に寄り添い「採用から退職まで」をトータルサポートする人の専門家。人事採用経験25年、採用面接2000人超、結果にコミットする「採用力強化アドバイザー」として活躍している。
いよいよパワーハラスメントの防止対策が法制化されます。社会問題化しているパワハラに対して、ますます厳しい目が向けられることでしょう。法の施行日（中小企業は2022年、大企業は2020年を予定）までに、雇用管理上、準備すべきことは沢山あります。そこで、ハラスメントが起きない会社にするために、社内への周知・教育、雇用管理の徹底など、今のうちに労務担当者が考えておくべき対策を検討します。
（収録時間：2時間19分35秒）
澤井清治氏 【特定社会保険労務士】
澤井国際事務所代表、一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会代表理事。特定社会保険労務士。企業の労務顧問、給与計算、評価者訓練、賃金制度の構築などを中心に社労士業務を展開している。講師歴16年、LEC東京リーガルマインド専任講師として、社労士受験対策講座の通学講座及び通信クラスの収録講義を担当し、ブログSAWASENは10年以上、社労士受験生を励まし続けている。
著書「社労士1冊目の教科書」、「澤井清治の給与計算マニュアル」
